2018.10

飲食業採用で成果をだす

MAC.ent.co.ltd./CEO


飲食業の採用について

一般的には、飲食業界の採用はパート・アルバイトさん含めてとても厳しい。ある一定の時期、弊社が運営している「丼丸」というコンテンツで求人を行おうとした時の事例を紹介しよう。求人媒体を取り扱う企業に依頼した時に、数百の「丼丸」というコンテンツで求人の掲載が行なわれていた事が調査の上把握できたのだが、この事は他社も求人に困っていて「丼丸」というコンテンツでの採用は非常に厳しいと読み取れた。

 

この要因は、飲食業界にブラックなイメージがある事が主な原因であり、求職者が見る求人サイトは無数にある中で、雇用側が「当社は他社と違う」と伝えても、求職者はこう感じるのである(本当なの?)要は、賃金以外の事は信用されていないのである。

そう、掲載されている内容に信憑性がないという事だ。求職者は業界を見て、この職業はきっとこうであろうという先入観が主な採用の妨げになっているのではないだろうか?

REの採用戦略

弊社の事業で飲食業の1DAY研修というものがあるのだが、そこで出た質問の一つである「飲食業の採用方法」をご紹介しよう。まず、WEBサイト等は徹底的に求職者用のページを作成するのだが、求人掲載を行う際に、どの求人媒体を選ぶべきかがポイントである。

紙媒体での求人も時には行うが、弊社はWEB上での求人をメインに考えリクルート業者を選定している。求人媒体によっては、URLを張る事が可能な媒体と不可である媒体があるのだが、仮にURLを張れたとしてもトップページのみなどの縛りがあるなどと実に様々である。


LINEバイト効果あり

 私たちが求人で成果をだしている媒体は、「LINEバイト」である。某企業様に原稿は書いてもらうのだが、大事なのは「スカウトメール機能」である。このスカウトメール機能は、1週間に100通メールが直接送れるサービスなのだが、ここに好きなURLを張れることが私達にとっては最もメリットと考えている。(2週間3万円のプランの例) 

URLをどこに紐付けるのか

弊社の場合は、このURLをトップページではなくLP(ランディングページ)に紐づけているのだが、このページは求人用の自社オリジナルのスカウトページとなっている。事業所(店舗)ごとの色をだし、求職者が知りたいと思われる基本情報から、弊社オリジナルの労務環境やボーナス制度の紹介を行っている。

弊社の採用率は大手リクルート業者のリサーチによると、7倍以上の成果がでており、直近ですと2週間で6名の採用ができている。リクルート業者の作成したページへの流入数は他社と同じなのだが、この中から実際に応募を行った求職者の数が7倍になっている。この事はリクルート業者様からも驚かれ、「何をやっているのですか?」と聞かれる事は度々ある。

採用の考え方を理解しよう

我々の求人に際しての、基本の考えは「会社を求職者に売る」要は物を売るという時には、様々なアプローチをするのに求人広告を出す時にはどこも同じ求人掲載を行っているという事である。

 

会社を求職者に売るという事は、ターゲットを絞りそのターゲットに即した様々なコンテンツを用意すべきである。このコンテンツとは、求職者においては、「職場の環境」「働き方改革の店」「職場のアンケート調査例」「まかない制度」「ボーナス制度」など自社の強みがコンテンツとなる。必ずどの企業(店舗)にも強みはあるものです。


ターゲットを絞ったLP

メインの求人LPを作成できたら、店舗(事業所)ごとのLPも作成すべきである。より信憑性を持っていただく為には、必要であると考えている。動画などを作成して、求職者が見やすくわかりやすいをテーマに作る事も必要であろう。

 

弊社「MAC丼丸中野店」の実例を見てみよう。ポイントは、写真の使用素材と具体的な数字を示すことである。人は数字で示した方が説得力が増すというデーターがある。「○○だと思う」「○○だろう」などというプレゼンをしている人はまず通らないであろう。LPは、求職者へのプレゼンなので、具体的な数字を示すことは必要である。

 

管理職の教育

だかしかし、採用できたとしても、実務がはじまり労務環境が悪ければ退職者が増えるだけになる。あくまで、労働基準法にのっとり、定常的に労務環境を改善・時代に合った働き方を提供できている企業(店舗)のみの求人戦略である。

社員・幹部の「部下のコーチング」なども必ず問われていくであろう。退職理由で最も多いのが、「社員(上司)が嫌だ」などの、人間関係が最も多いのが事実である。会社の理念や行動指針を明確にしておき、信賞必罰の精神で組織を作っておく事も重要である。

 

まとめ

求人のポイントは、独自のURLを張れる媒体・求職者に自社の強みをコンテンツ作成してアプローチ・具体的な数字で示す・自社の労務環境の見直し、これを継続的に行えば、他社とは差別化でき採用にも強くなると考える。


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